薬剤詳細データ

一般名

フェンタニルクエン酸塩注射液

製品名

フェンタニル注射液0.1mg「第一三共」

薬効名

麻酔用鎮痛剤

添付文書(抜粋)

添付文書の抜粋となっています。

最新の添付文書はこちらよりご参照ください

薬剤名

フェンタニル注射液0.1mg「第一三共」

yj-code

8219400A1063

添付文書No

8219400A1063_1_12

改定年月

2023-07

第1版

一般名

フェンタニルクエン酸塩注射液

薬効分類名

麻酔用鎮痛剤


用法・用量

効能又は効果 用法及び用量 全身麻酔、全身麻酔における鎮痛 通常、成人には、右記用量を用いる。なお、患者の年齢、全身状態に応じて適宜増減する。 〔バランス麻酔に用いる場合〕麻酔導入時:フェンタニル注射液として0.03~0.16mL/kg(フェンタニルとして1.5~8μg/kg)を緩徐に静注するか、又はブドウ糖液などに希釈して点滴静注する。麻酔維持:ブドウ糖液などに希釈して、下記(1)又は(2)により投与する。(1)間欠投与:フェンタニル注射液として0.5~1mL(フェンタニルとして25~50μg)ずつ静注する。(2)持続投与:フェンタニル注射液として0.01~0.1mL/kg/h(フェンタニルとして0.5~5μg/kg/h)の速さで点滴静注する。 〔大量フェンタニル麻酔に用いる場合〕麻酔導入時:フェンタニル注射液として0.4~3mL/kg(フェンタニルとして20~150μg/kg)を緩徐に静注するか、又はブドウ糖液などに希釈して点滴静注する。麻酔維持:必要に応じて、ブドウ糖液などに希釈して、フェンタニル注射液として0.4~0.8mL/kg/h(フェンタニルとして20~40μg/kg/h)の速さで点滴静注する。 通常、小児には、右記用量を用いる。なお、患者の年齢、全身状態に応じて適宜増減する。 〔バランス麻酔又は大量フェンタニル麻酔に用いる場合〕麻酔導入時:フェンタニル注射液として0.02~0.1mL/kg(フェンタニルとして1~5μg/kg)を緩徐に静注するか、又はブドウ糖液などに希釈して点滴静注する。大量フェンタニル麻酔に用いる場合は、通常、フェンタニル注射液として2mL/kg(フェンタニルとして100μg/kg)まで投与できる。麻酔維持:フェンタニル注射液として0.02~0.1mL/kg(フェンタニルとして1~5μg/kg)ずつ間欠的に静注するか、又はブドウ糖液などに希釈して点滴静注する。 局所麻酔における鎮痛の補助 通常、成人には、フェンタニル注射液として0.02~0.06mL/kg(フェンタニルとして1~3μg/kg)を静注する。なお、患者の年齢、全身状態、疼痛の程度に応じて適宜増減する。 激しい疼痛(術後疼痛、癌性疼痛など)に対する鎮痛 通常、成人には、右記用量を用いる。なお、患者の年齢、症状に応じて適宜増減する。 〔静脈内投与の場合〕術後疼痛に用いる場合は、フェンタニル注射液として0.02~0.04mL/kg(フェンタニルとして1~2μg/kg)を緩徐に静注後、フェンタニル注射液として0.02~0.04mL/kg/h(フェンタニルとして1~2μg/kg/h)の速さで点滴静注する。癌性疼痛に対して点滴静注する場合は、フェンタニル注射液として1日2~6mL(フェンタニルとして0.1~0.3mg)から開始し、患者の症状に応じて適宜増量する。 〔硬膜外投与の場合〕単回投与法:フェンタニル注射液として1回0.5~2mL(フェンタニルとして1回25~100μg)を硬膜外腔に注入する。持続注入法:フェンタニル注射液として0.5~2mL/h(フェンタニルとして25~100μg/h)の速さで硬膜外腔に持続注入する。 〔くも膜下投与の場合〕単回投与法:フェンタニル注射液として1回0.1~0.5mL(フェンタニルとして1回5~25μg)をくも膜下腔に注入する。

効能・効果

全身麻酔、全身麻酔における鎮痛 局所麻酔における鎮痛の補助 激しい疼痛(術後疼痛、癌性疼痛など)に対する鎮痛

相互作用:併用禁忌

ナルメフェン塩酸塩水和物


セリンクロ


本剤の離脱症状があらわれるおそれがある。また、本剤の効果が減弱するおそれがある。緊急の手術等によりやむを得ず本剤を投与する場合、患者毎に用量を漸増し、呼吸抑制等の中枢神経抑制症状を注意深く観察すること。また、手術等において本剤を投与することが事前にわかる場合には、少なくとも1週間前にナルメフェン塩酸塩水和物の投与を中断すること。


μオピオイド受容体拮抗作用により、本剤の作用が競合的に阻害される。


相互作用:併用注意

中枢神経系抑制剤


フェノチアジン系薬剤、ベンゾジアゼピン系薬剤、バルビツール酸系薬剤等


全身麻酔剤


モノアミン酸化酵素阻害剤


三環系抗うつ剤


骨格筋弛緩剤


鎮静抗ヒスタミン剤


アルコール


オピオイド剤


中枢神経抑制作用が増強されることがあるので、減量投与など注意すること。


相加的に中枢神経抑制作用が増強される。


セロトニン作用薬


選択的セロトニン再取り込み阻害剤(SSRI)、セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害剤(SNRI)、モノアミン酸化酵素阻害剤等


セロトニン症候群(不安、焦燥、興奮、錯乱、発熱、発汗、頻脈、振戦、ミオクローヌス等)があらわれるおそれがある。


相加的にセロトニン作用が増強するおそれがある。


CYP3A4阻害作用を有する薬剤


リトナビル、フルコナゾール、ボリコナゾール等


本剤のAUCが上昇し、呼吸抑制等の副作用が発現するおそれがあるので、観察を十分に行い、慎重に投与すること。


肝代謝酵素CYP3A4に対する阻害作用により、本剤の代謝が阻害される。


CYP3A4誘導作用を有する薬剤


リファンピシン、カルバマゼピン、フェノバルビタール、フェニトイン等


本剤の血中濃度が低下し、治療効果が減弱するおそれがある。必要に応じて本剤の用量調整を行うこと。


肝代謝酵素CYP3A4に対する誘導作用により、本剤の代謝が促進される。


副作用:重大な副作用

1: 依存性(頻度不明)

-モルヒネ様の薬物依存を起こすことがある。2: 呼吸抑制(頻度不明)、無呼吸(頻度不明)

-術中の場合は補助呼吸、調節呼吸を、また術後の場合は麻薬拮抗剤(ナロキソン、レバロルファン等)の投与又は補助呼吸等の処置を行うこと。3: 換気困難(頻度不明)

-筋強直による換気困難がみられることがある。このような場合には筋弛緩剤の投与及び人工呼吸等の処置を行うこと。4: 血圧降下(頻度不明)

-血圧降下がみられた場合には輸液を行い、更に必要な場合は昇圧剤(アドレナリンを除く)又は麻薬拮抗剤(ナロキソン、レバロルファン等)の投与を行うこと。なお、本剤を腰椎麻酔、硬膜外麻酔に併用すると、更に血圧降下を招くおそれがある。5: ショック(頻度不明)、アナフィラキシー(頻度不明)

-血圧低下、蕁麻疹等があらわれた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。6: 不整脈(頻度不明)、期外収縮(頻度不明)、心停止(頻度不明)

7: 興奮(頻度不明)、筋強直(頻度不明)

8: チアノーゼ(頻度不明)

副作用:その他副作用


過敏症 -発疹、紅斑、そう痒症、蕁麻疹
循環器系 -徐脈-血圧上昇、起立性低血圧注1)、頻脈
精神神経系 -不眠、後睡眠、めまい、頭痛、精神症状、気分の動揺-ふるえ、錐体外路症状、四肢振戦、視力障害、多幸症、うわ言、傾眠、しびれ
その他 -悪心・嘔吐-発汗、咽頭痛、喀痰排出増加、喀痰排出困難-体温低下・悪寒、四肢冷感、喘鳴、吃逆、嗄声-口渇、咳嗽、発熱、尿閉

年代別 ※令和4年度データ

性別・年代別
区分 合計 0歳~ 10歳~ 20歳~ 30歳~ 40歳~ 50歳~ 60歳~ 70歳~ 80歳~ 90歳~ 100歳~
男性 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0
女性 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0
合計 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0
性別・年代別グラフ

都道府県別 ※令和4年度データ

地方区分別(7)
地方区分名 合計
北海道0
東北0
関東0
中部0
近畿0
中国・四国0
九州0
合計0
地方区分別(14)
地方区分名 合計
北海道0
北東北0
南東北0
北関東0
南関東0
甲信越0
北陸0
東海0
関西0
中国0
四国0
北九州0
南九州0
沖縄0
合計0
都道府県別
都道府県名 合計
北海道0
青森県0
岩手県0
宮城県0
秋田県0
山形県0
福島県0
茨城県0
栃木県0
群馬県0
埼玉県0
千葉県0
東京都0
神奈川県0
新潟県0
富山県0
石川県0
福井県0
山梨県0
長野県0
岐阜県0
静岡県0
愛知県0
三重県0
滋賀県0
京都府0
大阪府0
兵庫県0
奈良県0
和歌山県0
鳥取県0
島根県0
岡山県0
広島県0
山口県0
徳島県0
香川県0
愛媛県0
高知県0
福岡県0
佐賀県0
長崎県0
熊本県0
大分県0
宮崎県0
鹿児島県0
沖縄県0
合計0
更新予告まとめ