自殺事件の新聞報道後、自殺未遂をした患者数が増えていたと、帝京大の研究グループが発表した。 研究グループは、２０１２年４月～１９年１月に東京都内で発行された全国紙４紙の自殺に関する記事１２０５件と、同大付属病院に入院した自殺未遂患者１０８１人を対象に調査。報道前後１週間の患者数を比べ、患者の性別や年齢層に基づき、報道された自殺手段などとの関連を検討した。 分析の結果、自殺報道後１週間の入院患者数は平均約１２％増加し、特に報道された自殺手段が患者数の変化に有意な影響を及ぼしていた。 例えば、練炭ガスによる自殺報道は女性の自殺未遂増加に関連し、身投げや爆発物を使うといった希少な手段に関する報道は、女性や若年層の自殺未遂を増やす傾向が見られた。一方、銃器による自殺報道は若年層の自殺未遂減少に関連した。 研究グループは「自殺報道の内容は報道ガイドラインなどに基づいて改善されつつあるが、自殺リスク上昇を防ぐ一層の配慮がなされるべきだ」としている。（メディカルトリビューン＝時事）