在宅医療の利用に地域差
在宅医療の利用状況は地域によって差があり、医療機関まで距離があるなどの地理的要因が影響していることが分かったと、横浜市立大などの研究グループが発表した。
研究グループは２０１９～２０年の診療報酬明細書データを基に、全国３３５の「２次医療圏」（複数の市町村で構成され入院治療が完結するよう設定された区域）での在宅医療の利用実態を分析。在宅医療は訪問診療、往診、死亡診断、みとりの４項目について調べた。
利用状況を算出し最大値と最小値を比べた結果、訪問診療では８２．０倍、往診では２１０．３倍の地域差が確認された。特に、山間部や離島など医療機関へのアクセスが難しい地域では、訪問診療や往診、みとりに関するサービスの利用が少ない傾向が見られた。一方、死亡診断については、医師が死亡時に立ち会えず、後から診断するケースが多いため、利用が増える傾向が示された。
研究グループは「看護師の役割拡大や遠隔医療の導入、より細かい地域単位での分析が必要だ」としている。（メディカルトリビューン＝時事）
