認知症が減少傾向か―一部地域の追跡調査
福岡県久山町の住民を長期間追跡した調査で、高齢者の認知症の有病率と発症リスクが近年低下していることが示されたと、九州大などの研究グループが発表した。
研究グループは、同町の６５歳以上の住民を対象に、１９８５年（８８７人）から２０２２年（２３０２人）までに計７回認知症の有病率を調査。また、１９８８年（８０３人）、２００２年（１２３１人）、１２年（１５１９人）に認知症のない高齢者をそれぞれ１０年間追跡し、有病率や発症リスクを検討した。
その結果、認知症の有病率は１９８５年から２０１２年にかけて上昇した後、１２年以降は有意に低下し、１２年の１７．９％から１７年は１５．８％、２２年には１２．１％となった。年齢と性を調整後の認知症発症リスクは、１９８８年調査に対し、２００２年調査対象者では６８％有意に上昇したが、０２年に比べ１２年調査対象者では４０％有意に低下した。
研究グループは「減少傾向には、生活習慣病の予防や管理などが影響した可能性がある」としている。（メディカルトリビューン＝時事）
