医療機関における残薬の発生状況を調査
近年、処方薬の飲み残しに関しては医療費削減、多剤内服による副作用などの面から問題視されている。わが国では服薬管理の徹底のため、昨年度（2016年度）の診療報酬改定において、長期処方に対する条件や分割調剤の指示が盛り込まれた。南永田診療所（横浜市）の水谷隆史氏は、神奈川県における残薬の発生状況について検討した結果を第27回日本疫学会（1月25〜27日）で報告した。
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