コロナによる検診控えで新規肺がん診断遅れ
がん専門118施設の調査結果
日本肺癌学会は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行が肺がん治療にどのような影響を与えたかを検討するため、国内の490施設を対象として調査を実施。同学会副理事長で大分大学呼吸器･乳腺外科学講座教授の杉尾賢二氏は、 COVID-19の流行拡大により肺がんの新規診断と治療に遅れが生じている可能性があり、その背景には肺がん検診の実施減少があることを第62回同学会（11月26〜28日、ウェブ併催）で報告した。
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