統合DBでワクチンの有効性・安全性検証へ
予防接種台帳とレセプトデータを統合
2013年のワクチン接種後の副反応疑い事例がきっかけで、8年間にわたってヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種の積極的勧奨が中止されたことは記憶に新しい。勧奨再開まで8年という長期を要した原因の1つに、日本国内においてワクチンの安全性や有効性を検証できるデータベース（DB）が確立されていないことがある。九州大学大学院医学研究院総合コホートセンター／同大学院医療経営・管理学講座准教授の福田治久氏は、第25回日本ワクチン学会（12月3～5日、ウェブ併催）で、日本医療研究開発機構（AMED）と共同で取り組んでいる国内のワクチンの有効性・安全性に関する統合DBについて解説。2024年度までに日本版Vaccine Safety Datalink（VSD）を導入したいと展望した。
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