子宮頸がんワクチン「停止世代」の未来は？
感染リスクはワクチン導入前の世代と同等まで再上昇へ
わが国では、2010年度にヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの公費助成が中学1年生～高校1年生の女性を対象として開始され、2013年4月には定期接種化された。しかし、いわゆる副反応報道が相次ぎ、同年6月に厚生労働省は積極的勧奨の一時差し控えを決定した。以降、HPVワクチンの対象年齢となった女性の接種は"ほぼ停止状態"となっている。わが国におけるこうしたワクチン接種環境の変化が、HPVの感染リスクや検診受診にもたらしうる影響とはどのようなものか。大阪大学産科学婦人科学教室講師の上田豊氏は、今後HPVワクチンの積極的勧奨再開が1年遅れるごとに、HPV16型、18型（HPV16/18）の感染リスクがワクチン導入前の世代と同等まで再上昇する女性が順次現れる事態になると第26回日本婦人科がん検診学会（9月2～3日）で報告した。
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