HPVワクチン停止世代、接種率90%必要
一昨年（2021年）11月に、ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの積極的勧奨の差し控えが終了し、今年4月からは9価HPVワクチンが公費で接種可能となった。HPV感染に起因する子宮頸がんの罹患リスクを早期に低減させるには、接種対象の小学校6年生（12歳）～高校1年生（16歳）だけでなく、接種機会を逃した世代に対するキャッチアップ接種の推進が重要である。大阪大学大学院産科学婦人科学の八木麻未氏、上田豊氏らは、HPVワクチン積極的勧奨差し控えによる弊害を解消するために必要なキャッチアップ接種率を検証。「接種世代と同程度までリスクを低減するには90%の接種率が必要」と第75回日本産科婦人科学会（5月12～14日）で発表した。
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