ストレスチェック、集団分析で職場改善
企業の“健康経営”にも寄与
2015年12月に労働安全衛生法が改正され、常時50人以上の労働者を雇用する事業場では年1回、労働者に対するストレスチェックの実施が義務付けられた（関連記事「ストレスチェックで職場は活性化できる」）。改正法の施行から2年以上経過した現在、各事業場ではストレスチェックの活用に向けた模索が続いている。大同特殊鋼統括産業医で産業医科大学産業衛生教授の斉藤政彦氏は、ストレスチェック制度の課題や活用法について第46回日本総合健診医学会（1月26～27日）で説明。労働者個人への対応だけでなく、集団分析結果を基に職場環境の改善を行い、生産性の向上を通じて"健康経営"につなげるべきであるという。
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