公的ビッグデータを疫学研究で活用するには
技術・制度面での検討が急務
疫学・公衆衛生分野における公的データは、国勢調査、国民健康・栄養調査、レセプト（診療報酬明細書）情報といった個人の属性や生活習慣、医療に関するものと、全国がん登録情報や人口動態死亡情報といった個人のがん罹患、死亡などに関するものに分けられる。大阪国際がんセンターがん対策センター特別研究員の大島明氏は第29回日本疫学会（1月30日〜2月1日）で、異なるデータを個人レベルで連結しより多くの情報を得る「レコード・リンケージ」と、地理的な貧困水準を示す「地理的剝奪指標（Areal Deprivation Index）」という2つの視点から、わが国における公的ビッグデータ活用の展望について講演した。
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