HPVワクチンで子宮頸がん死が大幅減
米・15〜24歳で効果顕著
日本でも来年（2022年）4月に接種の積極的勧奨再開が決まったヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンについて、米国から新たな疫学データが示された。米・St Louis University School of MedicineのTara Tabibi氏らは、15〜39歳の女性を年齢で層別化してHPVワクチン接種と子宮頸がんの発生率および死亡率との関係を検討。その結果、15〜24歳では発生率が約38％、死亡率が約43％減少したとJAMA Pediatr（2021年11月29日オンライン版）に報告した。（関連記事：「HPVワクチン接種で子宮頸がん発生が9割減」）
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