危険因子の改善で要介護認知症が3分の2に
日本では2060年に65歳以上の約35％が認知症を発症すると推計されており、認知症の予防が急務となっている。大阪大学大学院公衆衛生学の田中麻理氏は、中年期・前期高齢者における将来の要介護を必要とする認知症発症に関連する危険因子について検討。第80回日本公衆衛生学会（2021年12月21〜23日、ウェブ併催）で「危険因子である脳卒中、高血圧、糖尿病、腎機能障害、肝機能障害、喫煙を改善することで、要介護認知症の発症を最大約35％減らせる可能性がある」と報告した。危険因子の中には、要介護認知症と負の関連を示すものもあった。
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