認知症危険因子の有病率、国・地域による特徴は
14カ国・地域の人口ベース研究
世界的に認知症の有病率が高まり、対策が急務となる中、既存のエビデンスは高所得国が中心である。米・University of Southern CaliforniaのEmma Nichols氏らは、低・中所得国を含む14カ国・地域の研究データを用いて修正可能な認知症危険因子の有病率およびパターンを解析。低教育の有病率は低・中所得国、肥満は高所得国で高いなどの差が見られた一方、2つ以上の危険因子を有する割合は全地域で50％を超え、一部の危険因子で地域を超えて類似したクラスターも認められたとLancet Healthy Longev（2026年7月12日オンライン版）に報告した。
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