軽度でも余暇の運動で精神疾患による長期休業28％減
うつ病や坐位中心の労働者で顕著
精神疾患は長期にわたる休職の主因であり、本人の健康やキャリアだけでなく、職場の人材確保や生産性にも影響する産業保健上の課題となっている。そのため、予防につながる生活習慣の解明が求められている。横浜市立大学公衆衛生学・大学院データサイエンス研究科准教授の桑原恵介氏らは、日本の労働者を対象に、余暇および仕事中の身体活動量と精神疾患による30日以上の長期疾病休業（以下、長期休業）との関連を検討するコホート研究を実施。余暇の活動量がガイドラインの推奨に満たないレベルでも、精神疾患による長期休業リスクが28％低下し、関連はうつ病や坐位中心の労働者で顕著だったと、Am J Prev Med（2026年8月26日オンライン版）に発表した。（関連記事「気分障害、運動療法をめぐる研究を概説 | 医学ニュース | Medical Tribune」）
全文を読むにはログインが必要です
ログインして全文を読む
無料でいますぐ
会員登録を行う
- ご利用無料、14.5万人の医師が利用
- 医学・医療の最新ニュースを毎日お届け
- ギフト券に交換可能なポイントプログラム
- 独自の特集・連載、学会レポートなど充実のコンテンツ
＼ 60秒でかんたん登録 ／
会員登録
