薬価引き下げルール改定で新薬開発に影
医師・医療機関・製薬企業への影響と創薬力低下の懸念
公益財団法人宮城県結核予防会 理事長／
元・東北文化学園大学 特任教授／元・東北大学加齢医学研究所 教授
今年（2026年）春の診療報酬改定では、長期収載品（＝特許切れ先発品）の薬価引き下げルールが大幅に見直され、Z2、G1・G2・Cルールは廃止となり、置き換え率にかかわらず5年経過品に対してはG1を適用する仕組みに変更された。また、適用時期については「後発品上市10年後」から「5年後」へ前倒しされることになった。今回の改定は、後発医薬品への置き換え促進と医療費適正化を狙ったものといわれるが、臨床現場や製薬企業にどのような影響があるのだろうか。医師、医療機関、製薬企業（特に先発品メーカー）にとってのメリットとデメリットに加え、日本の新薬開発の低迷や創薬力低下につながる可能性について、長年にわたり抗感染症薬の開発に関わってきた臨床医の立場から考えてみたい。
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