デジタルヘルス最前線

患者の「AIに聞いてきた」にどう対応すべき？

外来で押さえたい3つのポイント

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　前回は、生成人工知能（AI）の「健康助言」の安全性を検証した研究と、助言で害が出たときの責任の所在について解説しました。今回は、その助言を受け取った患者が実際に外来へ来たとき、どう応じるべきかを考えていきたいと思います。

加藤 浩晃（かとう ひろあき）

医師／元厚生労働省室長補佐、東京科学大学医学部臨床教授

遠隔医療、AI、IoTなどデジタルヘルスの政策提言にも携わる、元厚生労働省官僚・現役医師・MBA。オンライン診療や治療用アプリなど数多くの事業開発に関わりながら、AI医療機器開発を手がけるアイリス株式会社を共同創業し、取締役副社長CSO。日本初のAI搭載新医療機器「nodoca」の薬事承認・保険適用に携わる。2025年から一般社団法人日本ヘルスケアイノベーション学会理事長。デジタルハリウッド大学大学院特任教授、東京科学大学医学部臨床教授、東京大学応用資本市場研究センターフェロー。経済産業省Healthcare Innovation Hubアドバイザー、厚生労働省MEDISOアドバイザー、上場企業の社外取締役などを兼任。「医療現場」「医療制度」「ビジネス」の3領域に横断的に関わる知見を生かし、ヘルステック領域の事業開発や支援を行う。2022年4月、次世代医療の共創の場としてTHIRD CLINICを開院

加藤 浩晃
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