「認知機能低下抑制」で優先すべき血糖降下薬は？
「降圧治療」「スタチン」に続き、「血糖降下薬」にも認知機能低下抑制の可能性
わが国の認知症患者は2022年時点で65歳以上の12.3%、軽度認知障害（MCI）まで含めると27.8%と推計されている（「認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究」）。高齢者の少なくとも4人に1人は、認知機能に問題がある計算である。社会の高齢化に伴い、この数字はさらに上昇する見通しだという。認知症に対しては治療だけでなく、予防も喫緊の課題といえよう。
認知機能低下の予防としては、「降圧治療」（JAMA 2020; 323: 1934-1944）や「スタチン」（Neuroepidemiology 2020; 54: 214-226) の有用性が既に知られている。また、血糖管理も同様に、認知機能低下抑制の可能性が示唆されている。
例えば韓国の成績では、60歳以上の2型糖尿病28万例弱の20.3%が11年の間に認知症を発症したが、経口血糖降下薬「服用」例では「非服用」例に比べ諸因子補正後の認知症発症ハザード比（HR）は0.79（95%CI 0.77～0.81）の有意低値となっていた（Diabetes Res Clin Pract 2019; 154: 116-123）。
この研究で興味深いのは、血糖降下薬別に認知機能低下抑制作用を検討している点である。その結果、DPP-4阻害薬「服用」に伴う認知症リスク低下幅は、それ以前からある血糖降下薬に比べ大きい傾向にあった。
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