低蔓延国・日本、急がれる結核対策の転換
海外出生者へのIGRA検査義務化を急ぎ、BCGワクチン一律接種はいずれ廃止へ
公益財団法人宮城県結核予防会 理事長／
元・東北文化学園大学 特任教授／元・東北大学加齢医学研究所 教授
2024年に日本の結核罹患率は8.1（人口10万対）となり1）、2021年に結核低蔓延の指標である10以下（同）を達成して以降、低蔓延国の水準を保っている。しかし、日本人の結核は順調に減少してきた一方、海外出生者の結核が増加傾向にあり、これまで筆者はこの状況への危惧を示してきた（関連記事「日本の結核、低蔓延化達成も増加の懸念」）。ようやく実現した低蔓延状況を維持するため、日本は今、BCGワクチンの一律接種を中心とする従来の結核対策から、海外出生者に多いと目される潜在性結核（LTBI）の早期発見を主眼にインターフェロンγ遊離試験（IGRA）を拡充して"低蔓延国"に見合った結核対策へ転換することが問われている。そこで、本稿では日本における結核の疫学構造の変化を見直すとともに、これから日本が向かうべき結核対策の在り方について考えてみたい。
全文を読むにはログインが必要です
ログインして全文を読む
無料でいますぐ
会員登録を行う
- ご利用無料、14.5万人の医師が利用
- 医学・医療の最新ニュースを毎日お届け
- ギフト券に交換可能なポイントプログラム
- 独自の特集・連載、学会レポートなど充実のコンテンツ
＼ 60秒でかんたん登録 ／
会員登録
