新興感染症の創薬促進に向け5項目の提言
7学会合同感染症治療・創薬促進検討委員会
日本化学療法学会は5月29日、同学会を含む7学会合同で作成した感染症治療・創薬促進に向けた提言を同学会公式サイトで公表した。
提言は日本化学療法学会、日本感染症学会、日本臨床微生物学会、日本環境感染学会、日本細菌学会、日本薬学会、日本獣医学会合同による感染症治療・創薬促進委員会(以下、同委員会)が作成し、5月13日に厚生労働大臣、文部科学大臣、内閣府健康・医療戦略推進事務局長宛に提出した。
新型コロナウイルス感染症パンデミック以降、感染症対策をはじめワクチン・治療薬の確保や医療体制・医薬品供給網の維持が世界共通の課題となっている。また、グローバル化・ボーダーレス化が広まる一方で、国際情勢は不安定である。これらの点を踏まえ同委員会は、新興感染症の脅威が高まっていると指摘。今後の感染症領域の研究開発について、次の5項目を提言した。
1. 創薬促進を進める行政戦略と国際連携
2. コンパニオン診断薬を活用した創薬促進
3. 一般市民、子供たちに対する教育啓発
4. 安定供給体制の確立とサプライチェーンの強靭化
5. 感染症治療薬の社会的・経済的価値と創薬エコシステム
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