大腿骨近位部骨折、「48時間以内手術」の有用性示す 2022年度の診療報酬改定において、大腿骨近位部骨折に対する受傷(骨折)後48時間以内の早期手術に対する加算(緊急整復固定加算、緊急挿入加算)が認められた。福島県立医科大学外傷学講座講師・総合南東北病院外傷センター医長の加藤成隆氏は、日本脆弱性骨折ネットワーク(FFN-J)の大腿骨近位部骨折データベースを用いてその影響を検証。早期手術加算を機に早期手術に取り組む医療機関は急増しており、入院期間の短縮が明らかであり、予後改善の可能性も示唆されると第99回日本整形外科学会(5月21~24日)で発表した。・・・ 早期発見の拡大に期待、野球肘検出システムを開発 野球肘の早期発見には超音波を用いたスクリーニング検診が有用だが、画像を判読できる整形外科医や検査技師の確保が難しいなど、普及にはハードルがある。この課題を克服するため、京都府立医科大学整形外科の髙辻謙太氏らは、人工知能(AI)の一分野である深層学習(DL)を用いた画像診断支援システム(野球肘自動検出システム)の開発を進めている。同氏はこれまでの取り組みを第99回日本整形外科学会(5月21~24日)で発表。診断精度の高い自動検出システムを検診現場に実装することで、野球肘の早期発見の拡大に貢献できるとの見通しを示した。・・・ 拡がる椎体形成術、過剰実施の懸念も 無症状者を含めると年間420万人が新規発生していると推定される脊椎椎体骨折。「人生100年時代」を迎えた日本において、超高齢者が健やかに生きるためには、骨粗鬆症性椎体骨折(OVF)に適切に対処することが重要である―。第99回日本整形外科学会(5月21~24日)で大阪府済生会中津病院整形外科部長の星野雅俊氏は、このような認識に立ってOVF診療の現状と課題について講演。治療面では、近年増加している椎体形成術、特にバルーンを用いて骨セメントを注入する経皮的後弯矯正術(BKP)の適正使用を呼びかけた。椎体形成術はOVFに対して有効な治療だが、保存治療で管理できる患者も多いだけに、過剰に実施されている懸念もあるとし、適正な施設が適正な患者に施行すべきだと強調した。・・・ 2026年開催学会レポート一覧に戻る