がん遺伝子情報を患者にどう還元すべきか
ゲノム医療実施のためのガイドラインを策定
現在わが国では、がんゲノム医療を全国的に推進するために、その提供体制を構築することが喫緊の課題となっている。しかし、現時点では患者の遺伝子情報について、医療従事者がそのエビデンスをどのように扱うかに関する統一された基準はない。そのため、対応が困難な状況に直面しているという。こうした状況を踏まえて、京都大学大学院医療倫理学・遺伝医療学（京都大学病院遺伝子診療部）教授の小杉眞司氏は、日本医療研究開発機構（AMED）の「ゲノム創薬基盤推進研究事業」において、ゲノム医療を実施するためのガイドラインの策定を進めていることなどを第76回日本癌学会（9月28～30日）で報告（関連記事：「国民皆保険の下での初のがんゲノム医療とは」「全国共通の遺伝子解析・診断システムを構築」）。また認定遺伝カウンセラー制度の課題についても指摘した。
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