電子版疾病手帳は医療過疎地域を救えるか
電子版疾病管理手帳の構築と二次医療圏を超えた情報連携を目的に、石川県能登地域で厚生労働省の実証事業が行われた。第59回日本糖尿病学会年次学術集会（5月19～21日、会長＝京都大学大学院糖尿病・内分泌・栄養内科学教授・稲垣暢也氏）では、恵寿総合病院（石川県七尾市）顧問の宮本正治氏が、同事業への参加経験を発表。医師の不足する地域において電子版疾病管理手帳を用いた医療連携は将来的に有用であるとした。（関連記事）
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