人口減少の日本、医師の働き方改革は大転機
課題を踏まえ木戸道子氏が呼びかけ
今年（2024年）4月、医師の働き方改革が本格的に始まった。しかし、宿日直中の労働への対応など課題は残る。日本赤十字社医療センター（東京都）第一産婦人科部長の木戸道子氏は「宿日直許可や自己研鑽の解釈によって見かけの労働時間を減らして問題を先送りするよりも、実質の労働時間を削減し医療提供の効率化に向けた取り組みが必要だ」と指摘。「日本には人口減少社会の中でも成立する医療提供体制を構築する大きな転機が到来している」と、第121回日本内科学会（4月12～14日）で訴えた（関連記事「年960時間の残業が医師の生活に及ぼす影響」）。
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