ニボルマブ薬価50％引き下げは妥当か
財政影響だけでなく費用効果の視点も必要
薬価が高い抗がん薬ニボルマブ（商品名オプジーボ）の肺がんへの適応拡大により、高額薬剤の医療財政への影響が問題視されるようになった。昨年（2016年）11月の中央社会保険医療協議会の決定により、同薬は明日（2月1日）から薬価が半額に引き下げとなる。高額薬剤費問題ついて、東京大学大学院医薬政策学特任准教授の五十嵐中氏に聞いた。同氏は、同薬の薬価引き下げの際に売上高のみが考慮されたことに疑問を呈し、高額薬剤問題を考える上では財政への影響と費用効果の双方の視点が重要だと主張している（関連記事）。
「どう見る、どうする？高額薬剤問題」はMedical TribuneとCBnewsが共同で企画した短期連載です
第1回（1月31日掲載）
- ニボルマブ薬価50％引き下げは妥当か（Medical Tribune）※本記事
- 医療機関の説明責任も問われる（CBnews）
第2回（2月2日掲載予定）
第3回（2月7日掲載予定）
第4回（2月9日掲載予定）
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